ゲーム機は、どこまで高性能になればいいのでしょうか。

2025年、東洋証券の安田秀樹氏がYouTube番組の中でPlayStation 5（PS5）について語り、「スペックを見て優越感を感じる人向け」のビジネスはPS5で終わりにすべきではないか、という趣旨の見解を示したことが話題になりました。

発言をめぐってネット上では、「ゲーム機には高性能が必要」「性能より価格のほうが重要」「PCとの差別化をどうするのか」など、さまざまな意見が飛び交いました。

一方、当時の議論には「PlayStationはハード事業から撤退するのではないか」といった推測も混在していました。

そこで今回は、安田氏の発言を入口に、現在のPlayStation事業も確認しながら「ゲーム機の性能競争と価格」について改めて考えてみます。

安田氏が語った「スペック競争」への疑問

話題になったのは、東洋証券の安田秀樹氏が出演したYouTube番組での発言です。

安田氏はPS5について、スペックを見て優越感を感じるようなユーザーを主な対象とするビジネスはPS5で終わりにしたほうがいいのではないか、という趣旨の見解を示しました。

この発言は「高性能なゲーム機そのものを否定した」というよりも、性能競争によって価格などの負担が増していくビジネスモデルが今後も成立するのか、という問題提起として見ることができます。

高性能化とともに上昇したゲーム機の価格

PS5では高速SSDやレイトレーシングへの対応、高フレームレート、高解像度への対応など、PS4世代からハードウェア性能が大きく向上しました。

さらに上位モデルとなるPS5 ProではGPU性能などが強化され、対応タイトルではより高画質な映像と高いフレームレートを両立しやすくすることが目指されています。

一方、高性能化は本体価格とのバランスという問題も生みます。

ゲーム機はPCとは異なり、幅広いユーザーが同じハードを購入することで大きな市場を形成するプラットフォームです。そのため性能が向上しても、購入価格が上昇すれば新規ユーザーにとっての入口が狭くなる可能性があります。

「より高性能なゲーム機が欲しい」という需要と、「できるだけ手頃な価格でゲームを遊びたい」という需要をどう両立するかは、今後の家庭用ゲーム機でも重要な課題になります。

「PS5が売れるか」だけではPlayStation事業を判断できない

元の5ちゃんねるのスレッドでは、安田氏の発言からさらに話が広がり、「次世代PlayStationは出ないのではないか」「ソニーはゲーム機事業から撤退するのではないか」といった推測も投稿されていました。

しかし、こうしたユーザーの予想とソニーが公表している事業実績は分けて考える必要があります。

ソニーのゲーム＆ネットワークサービス（G&NS）事業は、2025年度に4,633億円の営業利益を記録しました。

これはPlayStationのビジネスが、ゲーム機本体を販売して利益を得るだけの構造ではないことを示す材料のひとつです。

現在のPlayStationでは、ゲームソフトの販売に加えてPlayStation Storeでのデジタル販売、追加コンテンツ、PlayStation Plusなどのネットワークサービス、周辺機器など複数の収益源があります。

そのため、ハードの販売台数だけを見てPlayStation事業全体の状況を判断するのは難しくなっています。

ゲーム機のライバルは家庭用ゲーム機だけではない

現在のゲーム市場では、PlayStation、Xbox、Nintendoといった家庭用ゲーム機同士だけが競争しているわけではありません。

高性能なゲーミングPC、スマートフォン、携帯型ゲーミングPCなど、ゲームを遊ぶための選択肢は以前より増えています。

特に高性能ゲーム機は、価格が上昇するほどゲーミングPCとの比較が起きやすくなります。

一方、家庭用ゲーム機には、ハード構成が統一されていることによる扱いやすさや、ゲームを購入してすぐ遊び始めやすいことなど、PCとは異なる特徴があります。

単純な処理性能だけではなく、「その価格でどのような体験を提供できるか」が、家庭用ゲーム機の価値を考えるうえでより重要になっているとも考えられます。

ネット上では性能と価格をめぐって意見が分かれる

元の5ちゃんねるのスレッドでは、安田氏の発言に対してさまざまな意見が投稿されました。

「ゲーム機に高性能を求めるユーザーは存在する」「性能を追求すること自体は悪くない」という意見がある一方で、本体価格の上昇を問題視し、「家庭用ゲーム機では価格とのバランスが重要」という声も見られました。

また、PCとの差別化やファーストパーティータイトルの重要性を指摘する意見もあり、議論は単純なスペック比較だけには収まっていません。

一方で、「PlayStationが撤退する」「次世代機が出ない」といった内容については、スレッド内のユーザーによる推測であり、確認された事実として扱うことはできません。

GAME速AI分析

ゲーム機の性能競争を考える際には、性能そのものだけではなく、性能向上によって得られる体験と、そのために必要となるコストを分けて考える必要があります。

ハードウェア性能が向上すれば、解像度、フレームレート、描画品質、ロード時間、ゲーム世界の複雑さなどを改善できる可能性があります。また、開発者が利用できる性能の余裕が増えることで、従来のハードでは実現が難しかったゲームデザインにつながる場合もあります。

一方で、高性能な部品を採用すれば製造コストや本体価格にも影響します。性能向上による違いを多くのユーザーが体感しにくくなるほど、追加コストに対する価値の説明は難しくなります。

さらに現在のゲームプラットフォーム事業では、ハードウェアはサービスへユーザーを呼び込む入口という側面も持っています。ゲームソフト、デジタルコンテンツ、サブスクリプションなどから継続的に収益を得る構造では、本体単体の性能や販売台数だけでプラットフォーム全体の価値を評価することはできません。

高性能化を追求するのか、価格を抑えてユーザー層を広げるのか、それとも性能以外の独自体験を強化するのか。今後の家庭用ゲーム機では、どれか一つだけではなく、それぞれのバランスがより重要になると考えられます。

まとめ

東洋証券の安田秀樹氏によるPS5への発言は、「ゲーム機はどこまでスペック競争を続けるべきなのか」という議論につながりました。

高性能化によってゲーム表現の幅が広がる一方、本体価格が上昇すれば購入のハードルも高くなります。

また、現在のPlayStation事業はハード販売だけではなく、ソフトウェアやデジタル販売、ネットワークサービスなどを含めたプラットフォームビジネスになっています。

そのため「性能が高ければ成功」「ハード販売台数が減れば失敗」という単純な構図では判断しにくくなっています。

ゲーム機に求められる性能と価格のバランスはどこにあるのか。次世代の家庭用ゲーム機を考えるうえでも、この議論は続いていきそうです。

管理人コメント

個人的には、ゲーム機の性能はPS4の段階でも十分満足していました。

もちろんPS5やPS5 Proが高性能になっているのは分かるんですが、実際に遊ぶ側としては「値段がかなり高くなった割に、分かりやすく進化を感じるのはグラフィックくらいなのかな？」と思ってしまう部分があります。

本体だけでなく、ストレージの拡張や周辺機器まで含めると何かと高くて、正直ちょっとげんなりしてしまいます。

高性能になること自体はもちろん歓迎なんですが、私はそれ以上に「気軽に買って遊べる価格」であることのほうが大事ですね。

性能競争を続けた結果、ゲームを遊ぶための入口そのものがどんどん高くなってしまうなら、どこかで性能と価格のバランスを考えてほしいなと思います。

情報元

ソニーグループ：2025年度 通期決算説明資料

ソニーグループ：ゲーム＆ネットワークサービス事業に関する経営方針

5ちゃんねる：元スレッド

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ゲームを定額料金で遊べるXbox Game PassやPlayStation Plusなどのサブスクリプションサービス。

ユーザーにとっては多くのゲームを気軽に試せる便利なサービスですが、ゲームを作る側にとっても同じようにメリットばかりなのでしょうか。

2025年、『Revenge of the Savage Planet』を発売初日からXbox Game Passで提供したRaccoon Logicのクリエイティブディレクター、Alex Hutchinson氏がゲームサブスクについて異例の提案を行い、5chでも議論になりました。

それから時間が経ち、同作は数百万人規模のプレイヤーを獲得。しかしHutchinson氏は、その後も収益面について厳しい見方を示しています。

「たくさん遊ばれること」と「ゲーム会社が儲かること」は同じではない――。サブスク時代ならではの難しさが見えてきました。

「発売から1年間はサブスクに入れない」

『Revenge of the Savage Planet』は、カナダのRaccoon Logicが開発したSFアクションアドベンチャーです。

前作『Journey to the Savage Planet』の流れを汲む作品で、2025年5月にPCやPlayStation、Xbox向けに発売。Xboxでは発売初日からGame Passでも提供されました。

ところが発売約1カ月後、Hutchinson氏は海外メディアGamer Social Clubのインタビューで、ゲームのサブスクリプションについて持論を展開します。

同氏が提案したのは、業界全体で「ゲームは発売から1年経過してからサブスクリプションサービスに入れる」という考え方です。

映画がまず劇場で公開され、その後にDVDなどで販売され、さらに時間が経ってテレビやストリーミングへ展開されてきたように、ゲームにも販売時期を分ける仕組みが必要ではないかと主張しました。

なお、一部では「サブスク入りを法律で1年間禁止すべき」といった受け取られ方もしましたが、本人が語ったのは法規制の要求ではなく、業界全体でそうしたルールに合意すべきという個人的な提案です。

5chでは「嫌なら出さなきゃいい」の声

この発言に対して、5chでは「そもそもサブスクへの提供は開発会社側が契約して決めるものでは？」という反応が相次ぎました。

「嫌なら出さなきゃいいんじゃね？」

「スレタイ一瞬意味わからんかったが、リリースしてから一年以内は出さないようにするべきってことね」

「ゲームによるんじゃね？」

特に多かったのが、「採算が合わないなら契約しなければいい」という意見です。

「普通力のある開発がプロモーション的な感じでやるもんだろ
ゲーパスで利益を得ようとしてること自体が間違ってる」

「いやしなきゃいいだけじゃねえのこれ？」

「サブスク入りを断ればいいだけなのに法整備とか何言ってるの？って感想しかでない」

ただし最後のレスについては、先ほど触れた通り、Hutchinson氏本人が「法律を作るべき」と発言したわけではありません。

なぜ自分のゲームを発売初日からGame Passへ？

ここで当然出てくるのが、「それなら、なぜ自分たちは発売初日からGame Passに入れたのか？」という疑問です。

Gamer Social Clubも本人へこの点を質問しています。

Hutchinson氏によると、狙いのひとつはGame Passによって多くの人にゲームを知ってもらうことでした。

サブスクで本編を遊んだユーザーが追加コンテンツを購入したり、友人へ勧めて別プラットフォームでの販売につながったりすることを期待していたといいます。

ところがインタビュー時点では、期待していたような効果は確認できていないと説明しました。

一方で、ゲーム自体の販売については好調としており、Game Passそのものが作品を失敗させたという話ではありません。

「昔ほど契約金が大きくない」とも発言

5chでも注目されたのが、サブスクリプションサービスへゲームを提供する際の契約金についての発言でした。

「ほう、前まではゲーパス入りの契約金でかかったけど、今は縮小してちっぽけなんだな
内部事情が伺えるね」

Hutchinson氏によれば、数年前にはサブスクリプション契約によって支払われる金額が開発会社にとって大きな意味を持っていたものの、現在では小規模なゲームや一部の巨大ブランドを除き、それほど大きな額ではないとのこと。

ただし具体的な契約金額は公開されておらず、これはRaccoon Logic側から見た経験と評価です。

またHutchinson氏はMicrosoftについて「素晴らしいパートナー」と評価しており、Microsoftとの関係そのものを批判しているわけではありません。

100万人以上が遊んでも「販売本数」ではない

『Revenge of the Savage Planet』は発売から数週間で100万人以上のプレイヤーを獲得しました。

小規模なスタジオが手がけた作品としては非常に大きな数字です。

ただし、ここで注意したいのが「100万人のプレイヤー」と「100万本販売」はまったく違うということです。

Game Pass加入者はゲーム本体を個別購入しなくてもプレイできるため、サブスク経由のプレイヤーが増えれば、販売本数とは別にプレイヤー数だけが大きく伸びることがあります。

実際、Hutchinson氏も当時、Game Passから多くのトラフィックが来ていると説明していました。

その後“数百万人”に遊ばれたが、収益には不満

そして、この話には続きがあります。

2025年後半のインタビューでHutchinson氏は、『Revenge of the Savage Planet』が数百万人規模のプレイヤーに遊ばれた一方、期待したほど収益化できていないと改めて説明しました。

特に問題視していたのが、本編をサブスクで遊んだユーザーから有料追加コンテンツへの転換です。

ゲーム本体を購入したユーザーと比較して、サブスク経由のユーザーは有料DLCを購入する割合が低かったとしています。

つまり、2025年6月に語っていた「サブスクで多くの人に遊んでもらい、DLCなどの購入につなげたい」という期待は、その後も十分な成果にはつながらなかったことになります。

もちろん、これは『Revenge of the Savage Planet』という1作品とRaccoon Logicの経験です。

すべてのゲームがGame Passなどのサブスクリプションで同じ結果になるとは限りません。

GAME速AI分析

ゲームサブスクリプションを考える際に難しいのは、ユーザー、プラットフォーム運営会社、ゲーム開発会社でメリットが必ずしも一致しないことです。

ユーザー側にとっては、一定額を支払えば多数のゲームを遊べるため、これまで購入するか迷っていた作品にも気軽に触れられます。

プラットフォーム側には、定額サービスへの継続加入を促し、自社のエコシステムへユーザーを留めるメリットがあります。

一方、開発会社側では事情が複雑です。

サブスクによって通常なら届かなかった大量のプレイヤーへ作品を届けられる可能性がある一方、それが本編販売やDLC購入へどの程度つながるかは作品によって異なります。

特に買い切り型のゲームでは、「プレイヤー数が増えること」と「売上が増えること」を同じ指標として扱うことはできません。

逆に、サブスクによる契約収入で開発費の一部を早い段階で確保できる作品や、口コミによる知名度向上が重要な作品では、Day Oneでの提供が有効に働く可能性もあります。

そのため「発売初日のサブスク提供は成功する」「失敗する」と一律に判断するより、契約条件、開発規模、ゲーム本体の価格、DLCなどの追加収益、他プラットフォームでの販売などを含めて考える必要があります。

『Revenge of the Savage Planet』の事例が示しているのは、数百万人へゲームを届けることに成功しても、それだけで開発会社のビジネスが成功したとは限らないということです。

ゲームサブスクが長期的に成長していくうえでは、「何人が遊んだか」だけではなく、「ゲームを作った会社へどのように利益を還元するか」も重要な課題になりそうです。

まとめ

『Revenge of the Savage Planet』のクリエイティブディレクターAlex Hutchinson氏は2025年、ゲーム業界全体で「発売から1年経過してからサブスクリプションへ提供する」という仕組みにした方がいいとの考えを示しました。

これは法律による禁止を求めた発言ではなく、映画の劇場公開からストリーミングまでのように、ゲームにも販売期間を設けようという提案です。

同作はDay OneからXbox Game Passで提供され、数週間で100万人以上、その後は数百万人規模のプレイヤーへ到達しました。

しかしHutchinson氏によれば、大量のプレイヤー獲得が期待したほどDLCなどの収益にはつながらなかったといいます。

サブスクによってゲームを知ってもらえるメリットと、開発会社が持続的に利益を確保できるかという問題。

ユーザーにとって便利なゲームサブスクがさらに普及していく中で、このバランスは今後も議論になりそうです。

管理人コメント

私としては、サブスクに入れて採算が取れないなら無理してやらなくてもいいんじゃないかなと思います。

ユーザー側からすれば、定額でいろんなゲームを遊べるのはもちろんありがたいです。でも、それで開発会社が苦しくなってしまったら、巡り巡って困るのはユーザー側でもあるんですよね。

開発費を回収できなければ次回作を作るのが難しくなったり、ゲームにかけられる予算が減ったりする可能性もある。だったら、ちゃんとメーカーが利益を出せる形で続けてもらった方が、長い目で見ればユーザーにとってもいいと思います。

それと、考えてみたら私はサブスクで遊んだゲームを後から買ったことがないんですよね（笑）。

むしろ「買うほどではないけど、サブスクにあるならやってみようかな」という使い方をしています。

もちろん全員が同じとは限りませんが、今回の開発者が期待していた「サブスクで遊んでもらう→DLCやゲームの購入につながる」という流れが簡単ではないという話は、ちょっと分かる気がします。

サブスクはユーザーにとって便利だからこそ、それでちゃんとゲーム会社にもお金が回る仕組みになってほしいですね。

情報元

Gamer Social Club - Alex Hutchinson氏インタビュー

Xbox Wire - Revenge of the Savage Planet

PC Gamer - 数百万人のプレイヤー獲得後の収益について

5ch - 元スレッド

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