『ポケモンカードゲーム』で、マイナンバーカードを利用した本人認証の導入が始まり、5chでも大きな話題となりました。
ポケカでは人気商品の抽選販売などをめぐり、転売目的とみられる大量購入や複数アカウントの利用が問題視されてきました。
そこで導入されたのが、マイナンバーカードを利用して「実在する本人」であることを確認する仕組みです。
ただし、「ポケカを買うにはマイナンバーカードが絶対必要」「株式会社ポケモンにマイナンバーを渡す」という意味ではありません。実際にどんな仕組みなのか、当時の5chの反応とあわせて整理します。
ポケカがマイナンバーカードによる本人認証を導入
ポケモンカードゲームは2026年8月3日から、「ポケモンカードゲーム プレイヤーズクラブ」にマイナンバーカードを利用した本人認証を導入しました。
導入の目的として公式は、ポケモンカードゲームを楽しむ人に、より公平な機会を提供することを挙げています。
本人認証を済ませたユーザーには、ポケモンセンターオンラインにおける一部商品の抽選・販売で優先的な機会が提供されるほか、国内の一部公式大会でも本人認証が活用されます。
「良いと思う
チケットとかにもどんどん活用すべき」
「他もこれ導入しろよ」
人気商品を本当に欲しい人へ届けるための本人確認として、5chでは歓迎する声も見られました。
マイナンバーそのものを株式会社ポケモンに渡すわけではない
「マイナンバーカードを使う」と聞くと、株式会社ポケモンへ12桁の個人番号やカードの情報をそのまま渡すのではないか、と不安になる人もいるかもしれません。
しかし公式の説明では、株式会社ポケモンが利用者のマイナンバー（個人番号）を取得・保管することはないとされています。
導入時にはデジタル庁の「デジタル認証アプリ」を利用し、スマートフォンでマイナンバーカードのICチップを読み取って本人確認を行う方式が採用されました。その後、アプリの移行に伴って「マイナアプリ」を利用する方式へ切り替えられています。
「具体的にどんな認証がされるの？」
本人確認のためにマイナンバーカードを利用することと、企業がマイナンバーそのものを収集することは別です。この点は誤解しないよう注意が必要です。
マイナンバーカードがないとポケカを買えない？
今回の本人認証導入は、「マイナンバーカードを持っていなければポケモンカードを一切購入できない」という制度ではありません。
ポケモンセンターオンラインで実施された対象商品の抽選販売では、「本人認証済み枠」と「本人未認証枠」が設けられた例もあります。
本人認証済みユーザーへ多くの当選枠を設けることで本人確認を促しながら、未認証ユーザーにも応募の機会を残す仕組みです。
「子供はどうするんだよ」
5chでは子どもの利用について疑問を持つ声もありました。公式は本人認証導入の発表時から、年齢に応じた運用ルールについて別途案内するとしており、単純に「子どもは参加できない」という仕組みではありません。
狙いのひとつは複数アカウントによる大量応募への対策
人気商品の抽選販売では、一人が複数のアカウントを用意して大量に応募できれば、一人一回応募するユーザーとの間に大きな差が生まれます。
本人認証を導入すれば、「一つのアカウントの後ろに一人の実在するユーザーがいる」ことを確認しやすくなり、複数アカウントや自動化された大量応募への対策として期待できます。
「botも弾けるしな
まぁやってるの大元だけだからほかで買われるだけだろうけど」
一方で、この仕組みだけで転売そのものがなくなるわけではありません。
本人認証は公式オンライン抽選などにおける不正・大量応募へのハードルを上げることはできますが、実店舗で購入された商品の転売や、購入後の二次流通そのものを直接禁止する制度ではないためです。
外国人による大量購入・転売が疑われるケースも問題に
ポケモンカードをめぐっては、外国人による大量購入や転売が疑われるケースも報道され、たびたび話題となってきました。
ただし、外国人購入者全体を転売目的とみなすことはできず、ポケカ転売全体のうち外国人によるものがどの程度を占めるのかを示す公的な統計も確認できません。
今回の本人認証も、外国人を排除するための制度ではありません。
「外国人でもマイナンバーカードは発行できるし持ってこいよ」
日本では一定の条件を満たす外国人住民にもマイナンバーが付番され、マイナンバーカードを取得できます。そのため重要なのは国籍ではなく、本人認証によって大量のアカウントを利用した応募などを難しくすることだと考えられます。
実際、5chのスレッドでは外国人による転売を問題視する書き込みが複数見られましたが、「外国人＝転売ヤー」と一般化するのではなく、国籍を問わず不正な大量購入を防ぐ仕組みとして見る必要があるでしょう。
5chでは本人認証の拡大を期待する声
ポケカに限らず、人気商品やチケットなどでは転売対策が長年の課題となっています。
「ポケモンカードとか興味ないし俺は全く困らないからこれからはどんどんやろうぜw」
「マイナカードの普及がはかどるな」
一方、本人認証を強化すれば購入時の手間も増えます。転売対策としてどこまで本人確認を求めるべきなのかは、利便性とのバランスも必要になりそうです。
GAME速AI分析
今回の本人認証で特に重要なのは、「転売を直接禁止する仕組み」ではなく、「一人が大量のアカウントを使って抽選へ参加することを難しくする仕組み」である点です。
人気商品の抽選では、一般ユーザーが一つのアカウントから一回応募する一方、大量のアカウントや自動化された手段を利用する参加者が存在すれば、公平性が崩れやすくなります。
本人認証によってアカウントと実在する個人との結び付きを強めることができれば、少なくともオンライン抽選における複数アカウント利用のハードルを高める効果は期待できます。
一方、商品を購入した後の転売や、本人認証を採用していない販売店での買い占めまで防げるわけではありません。そのため、今回の仕組みだけで転売問題そのものが解決すると考えるのは早いでしょう。
それでも「一人が大量に応募する」状態から「一人に一回の購入機会を近づける」という意味では、人気商品の公平な販売方法を考えるうえで注目すべき取り組みです。
また、マイナンバーカードを利用することへの心理的な抵抗を減らすには、企業側がどの情報を取得し、どの情報を取得しないのかを分かりやすく説明することも重要です。今回、株式会社ポケモンがマイナンバーそのものを取得・保管しないと明示していることは、その点でも重要な情報と言えます。
まとめ
ポケモンカードゲームでは、マイナンバーカードを利用した本人認証が導入され、ポケモンセンターオンラインの一部抽選販売や公式大会などで活用されています。
これはマイナンバーそのものを株式会社ポケモンへ渡す仕組みではなく、本人確認を強化することで、複数アカウントなどを利用した不公平な応募を抑えることが大きなポイントです。
外国人による大量購入や転売が疑われる事例も報じられてきましたが、今回の制度は国籍によって購入者を分けるものではありません。国籍に関係なく、一人のユーザーとして本人確認を行うことで、公平な購入機会に近づける取り組みと見るのが適切でしょう。
これだけで転売問題を完全に解決できるわけではありませんが、人気商品を本当に欲しい人へ届けるための対策として、今後どの程度の効果を上げるのか注目されます。
管理人コメント
転売対策になるのであれば、私はこうした本人認証の導入には賛成です。
ポケカに限らず、最近は外国人による大量購入や転売が問題として報じられるケースもあり、正直こうした転売には辟易しています。もちろん外国人だから転売目的という話ではありませんが、国籍に関係なく、本人確認によって複数アカウントや大量応募をしにくくできるのであれば、どんどん活用してほしいですね。
マイナンバーカードを使うと聞くと抵抗を感じる人もいると思いますが、今回の仕組みでは株式会社ポケモンがマイナンバーそのものを取得・保管するわけではありません。そこがきちんと周知されれば、個人的には「本当に欲しい人が普通に買える環境」を作るための対策として期待したいです。
情報元
ポケモンカードゲーム公式：マイナンバーカードを用いた本人認証について
週刊女性PRIME：ポケモンカードの本人認証・転売対策に関する報道
